ブログ（相談事例など）
本年もよろしくお願いします。
昨年は夫婦問題（特に離婚）や仕事に関する相談が多い年でした。
もう少し早いうちにご相談いただければ・・・ということが多々ありました。
早めに相談していただけると色々と選択肢もありますが、
時間がたつと選択肢が少なくなり、
状況・状態が悪くなってしまっていたり、効果的な対応ができなくなります。
「こんなこと相談していいのかな」というレベルで結構です。
早い目の対応が状況改善には一番ですので、ぜひ早めにご相談ください。
昨今の状況から見るに、今年もこれらの相談が多い年になりそうです。
我々は全力で皆様のお力になれるよう今年も努力してまいります。
皆様に少しでも良い年になるよう祈っております。
事務所を移転するために旧事務所を閉鎖しました。現在、新事務所の準備をしております。しばらく事務所での面談カウンセリングが出来ません。来院されている皆様とは訪問・メールへの変更など個別に調整させていただきましたが、新規でご予約いただく際にも訪問又はメールカウンセリングのみの対応となります。ご迷惑をおかけしますがご了承ください。
なお、訪問やメールカウンセリングをご利用いただいている皆様は今までどおりで全く影響はございません。
よろしくお願いします。
（前回の記事の続きです。）
企業のメンタルヘルスの主な取り組みとしては、メンタルヘルス講習会、職業性ストレス調査と職場環境改善、産業医や衛生管理者との面談などがあります。
メンタルヘルス講習会では、ストレスのメカニズム、自分のストレスへの気づき方や対処方法を行います。
メンタルヘルスは自分自身へのケアだけでなく、上司や同僚など身近な人が早期に気づきケアすることが重要ですので、上長向けに、部下のストレス状況の把握や対応方法についての講習も行います。
一昔前には、「心の病になる人は根性が足りない」などの誤った認識も多かったのですが、講習会を通じて正しい認識が形成されてきており、早期に対応されることで、未然に心の病を防止することに繋がってきています。
個人だけでは解決できない課題も、組織全体で取り組むことで改善に繋がっています。
医療機関などの専門家との連携や支援サービスなど、各々の企業に実態に沿った取り組みも行われています。
ただ、メンタルヘルス対策はそのために重要な取り組みですが、残念ながら消極的な企業もいまだ見受けられますが。
入社した会社がメンタルヘルス対策について取り組んでいるか、まず調べてみてはどうでしょうか。
メンタルヘルスは、一人ひとりが役割を理解し、ストレスやその原因となる問題に対処していくことが大切です。
まず第一歩として、過度なストレスがかかった時に、自分の体調にどのように現れてくるのか（下痢・不眠など）覚えておきましょう。
そして、どうすればそのストレスを発散できるかを考えておかれてはいかがでしょうか？
４月から新社会人になる方は色々と不安を感じていることも多いと思います。
労働環境やストレスから色々と悩みをもたれることも多いと思います。（昔は5月病なんて言いましたが）
そこで企業のメンタルヘルス対策について少し紹介しておきます。
現在の労働環境は、複雑な人間関係、業務量の増加、長時間労働、成果重視など複雑になっており、これがストレス等の大きな要因になっています。
平成１９年度の統計では、仕事や職業生活に関する強い不安、悩み、ストレスがあると答えた２０代は５５．４％でした。その内訳は、職場の人間関係、仕事の質、仕事への適性が上位３位を占めています。
過度なストレスが続くことで時として心の不調を引き起こし休職や離職される方もいます。
そのため企業では、皆さんが能力を充分に発揮し、仕事や職場で活躍してもらえるようメンタルヘルス対策に注力しています。
皆さんが能力を最大に発揮することが、企業の好業績や事業成長に繋がります。
最近はストレス調査を実施する企業が多くなっており、長時間労働など職場全体の問題点を洗い出すことに活用されているようです。
職場環境改善として他社の事例を参考にされる企業も多くなってきています。
◆皆さんは、「メンタルヘルス」という言葉に対して、どのような印象を持っていますか？
読売新聞12月4日3時4分配信
～～～記事引用～～～
抑うつなどの症状が続くうつ病の患者数（躁(そう)うつ病を含む）が、初めて１００万人を超えたことが３日、厚生労働省が３年ごとに実施している患者調査でわかった。
長引く不況などが背景とみられる一方、新しい抗うつ薬の登場が患者増につながっていると指摘する声もある。
患者調査によると、うつ病が大半を占める「気分障害」の患者数は、１９９６年に４３万３０００人、９９年は４４万１０００人とほぼ横ばいだったが、２００２年調査から７１万１０００人と急増し、今回の０８年調査では、１０４万１０００人に達した。
１０年足らずで２・４倍に急増していることについて、杏林大保健学部の田島治教授（精神科医）は、「うつ病の啓発が進み、軽症者の受診増も一因」と指摘する。
うつ病患者の増加は、新しいタイプの抗うつ薬が国内でも相次いで発売された時期と重なる。パナソニック健康保険組合予防医療部の冨高辰一郎部長（精神科医）は、「軽症のうつは自然に治るものも多い。しかし日本ではうつを早く発見し、薬を飲めば治るという流れが続いており、本来必要がない人までが、薬物治療を受けている面があるのではないか」と話す。
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このニュースをそのまま読むと、新しい抗うつ薬が病人を増やしているように感じた方も多いのではないでしょうか？誤解を与えやすい記事ですので解説をしておきます。
このニュースでいう新しい抗うつ薬とは一般的にＳＳＲＩ（選択的セロトニン再取り込み阻害薬）を指します。ＳＳＲＩは従来の薬に比べて副作用が少なく投薬しやすくなっています。
また、抗うつ薬は投薬をやめる時は要注意です。少しずつ量を減らしていき、やめた後も経過観察が必要です。そのため一度投薬すると長期化する傾向にあります。
以前は、副作用の多い薬しかなかったため投薬の弊害が大きく、軽症な方には投薬を控えカウンセリング対応が多く行われていました。しかし病院では患者に対応する時間が限られてしまうため、時間のかかるカウンセリングよりも投薬の方が数多くの患者さんを支援することができます。
ＳＳＲＩが発売されたことで、心療内科や精神科で投薬しやすさから「カウンセリングによって改善できる軽症の方にも少量を投薬するため、投薬されている患者数が増加しているのではないか」というのが、この記事のポイントです。
後半で冨高部長が「軽症のうつは自然に治る。本来必要ない・・・」とコメントされています。「自然に」というのは「放っておいても」と言われているわけではなく、「カウンセリングで改善が可能な・・・」という意味かと思います。
カウンセリングと投薬のどちらが適切かはなかなか分かりません。カウンセラーは、皆様の症状に応じて適切な対応を考えています。我々も症状に応じて病院を紹介することもあります。
今後は今まで以上に、病院とカウンセラーが連携し役割分担していくことが必要になるでしょう。そして皆様とカウンセラーが一緒にご自身の症状に合わせた適切な治療を考えていただく必要があると考えています。
私の知人でも「抗うつ薬を飲むと病気が長期化する」と思っている方が多くいらっしゃいます。このような記事の表面部分を読み、誤った知識が形成されているのではないかと危惧します。
田島教授が「うつ病の啓発が進み・・・」とコメントされています。一般に心の病が理解される段階までようやく来たと思います。しかし、今回のように誤解を生みそうな記事も多く、これからも我々は啓蒙活動に努めていかなければならないと強く思う記事でした。
